◯みちのくトレイルクラブ

2019年4月19日（金）、みちのく潮風トレイル名取トレイルセンターの開所式が開催されました。開所式に先立ち、「閖上トレイルウォーク」イベントも開催され、多くの皆さんに閖上を歩いていただきました。

開所式では、山田市長はじめ議員の皆様、また、センター事務局を担うNPO法人みちのくトレイルクラブの代表理事・佐々木豊志もご挨拶をさせていただきました。これから地域の多くの方に楽しんでいただける施設になるよう、ハイカーを暖かく迎え入れ、みちのく潮風トレイルを歩くために必要な情報を提供できるよう励んでまいりますので、応援よろしくお願いいたします。

（提供：みちのくトレイルクラブ）

◯くりこま高原自然学校

平成8年に栗原市に「くりこま高原自然学校」を開校し、栗駒山の自然の豊かさに学び、自然体験を通した野外教育、冒険教育を通じて青少年の健全育成を支援する民間の野外教育事業所として活動を開始した。平成12年からは不登校や引きこもりに悩む人を支援する寄宿制度も開始するなど、幼児から青少年の健全な成長を支援する活動などを続けている。

佐々木さんの活動の原点の1つは、盛岡での中学校生活で野外教育を取り入れた学校カリキュラムを体験したことである。当時その中学校は非常に荒れた環境にあったことから、有志の先生方が中心になり、岩手山に登山する野外教育や農作業体験を行うことで、学校の問題の解決を図った。このカリキュラムに参加し、体験を通じ、野外教育の大切さを痛感した。

そして、もう1つの原点は、ドイツの教育学者クルト・ハーンが提唱したOBS(Outward Bound School)という冒険教室（若者が社会という大海原へ旅立つための最終準備をする学校）という考え方である。ハーンは「大人の義務は、若者に様々な経験をする場を作ることであって、自分たちの考えを押しつけることではない」と教えた。佐々木さんはその「場」を作って、ハーンの理念を子どもたちに伝えたいと思った。

佐々木さんはこれらの原点と東京での就業体験を経た後、活動を開始した。奥さんの実家のある栗駒に移り住み、平成8年に私費を投じて「くりこま自然学校」（「学校」）を開校した。

子どもやその家族などとともに栗駒山の自然から享受する本物の豊かさに学び、キャンプなど自然体験を通じクリエイティブな生き方を模索する。不登校や引きこもりなどの悩みを抱える人をサポートする寄宿制度を開始（12年）、「山の暮らし」をテーマに大自然の中で1年間を過し寮生活をしながら、町内の小中学校に通う山村留学制度を併設（14年）した。

翌年には特定非営利活動法人くりこま高原・地球のくらしと自然教育研究所を設立し、18年には厚生労働省の委託事業として、引きこもり、ニートの就労を支援する「くりこま高原・若者自立塾」の取り組みや、子どもたちが自然とふれあうことで、自主性や感受性をはぐくむ取り組みとして「森のようちえん」を開催し、自然体験や冒険体験を行いながら、子どもの健全育成や若者の就労支援などの活動を行っている。

さらに、地域とのつながりも大切であるとの考えから、19年に設立された、地域づくりを中心に活動する特定非営利活動法人「夢くりはら21」にも参加し、地域の活性化にも取り組んでいる。

栗駒山の高原の森にある「学校」は、2万坪近い土地に5棟の施設と畑や家畜小屋、キャンプ場などをもち、平成12年から始めた長期寄宿制度は7年間で70名を超える児童や若者を受け入れている。

しかしながら、20年6月に発生した「岩手・宮城内陸地震」により学校は勿論栗原市の耕英地区も壊滅的な打撃を受け、復興の見込みは立っていない。学校は現在、麓の借家で運営（寮生、スタッフなど15名）されている。

こんな中で佐々木さんは「あきらめたら誰も応援してくれない。何もしないより、だめもとでもやってみるほうがましだ。」と、イチゴ農家やイワナ養殖を営む住民などとともに再生の第一歩に向けて立ち上がっている。

（提供：公益財団法人社会貢献支援財団）

◯一般社団法人RQ災害教育センター

一般社団法人RQ災害教育センターは、東日本大震災の被災地支援のために結成されたボランティア組織「RQ市民災害救援センター」から発展して誕生した組織で、2011年12月7日に設立されました。

一般社団法人RQ災害教育センターは、以下の３つを柱に掲げて活動をしていく予定です。

1.大規模な災害現場で、さまざまな救援活動をする仲間たちを支援します。

当面はRQ市民災害救援センターから独立した組織を中心に、東日本大震災関連の支援をいたします。

2.「災害教育」を推進し、これからの社会を生き抜く人材を育成します。

私たちは災害教育を、「被災者、ボランティア、被災地への訪問者らが、被災地や被災者の窮状に接して抱く貢献の感情を、人格的成長の資源として捉え、教育体系に位置づけるための取り組み」と定義しました。

この資源は、災害ボランティア活動はじめ、被災地との関わりを通して得られるヒューマンで災害に強い社会形成に不可欠なものと捉えています。机上ではなく災害の現場で学ばせていただくことで、私たちが本来持っているさまざまな生きる力を引き出し、これからの社会を生き抜く人材を育んでいきたいと考えています。

◯NPO法人日本の森バイオマスネットワーク

NPO法人日本の森バイオマスネットワークは、木質バイオマス燃料（薪、ペレット燃料）や国産材などの森林資源の活用を通じた持続可能な地域社会の実現をミッションに活動をしています。
2012年にリユース食器を導入し、植樹イベントや、ap bank fes ’ 12 （仙台）でリユース食器の貸し出しを行いました。
利用ご希望の際はお気軽にご連絡ください。
（提供：リユース食器ネットワーク）